不妊治療について調べていると、
「体外受精は3回目以降は保険適用外になる」
という話を見かけることがあります。
私自身も最初はよく分かっていなかったのですが、実際には「全員が3回まで」というわけではありません。
不妊治療の保険適用は、「治療を始めた年齢」によって回数が変わります。
不妊治療の保険適用回数
現在の制度では、体外受精・顕微授精の保険適用回数は次のようになっています。
治療開始時に40歳未満の場合
子ども1人につき最大6回まで保険適用
治療開始時に40歳以上43歳未満の場合
子ども1人につき最大3回まで保険適用
つまり、例えば38歳で治療を始めた場合は、基本的には6回まで保険適用になります。
一方で、41歳から始めた場合は3回までとなるため、4回目以降は自費診療になる可能性があります。
「1回」の数え方は少し複雑
ここで注意したいのが、「何を1回と数えるか」です。
単純に通院回数で決まるわけではなく、主に「胚移植(受精卵を戻すこと)」の回数で数えられるそうです。
そのため、病院で説明を受ける時は、しっかり確認しておくと安心だと思います。
保険適用でもお金はかなりかかる
「保険適用になったから安心」と思っていましたが、実際には保険適用でもかなりお金がかかる場合があります。
理由としては、
- 先進医療
- 保険適用外のオプション
- 病院ごとの治療内容
などがあるためです。
不妊治療は、精神的な負担だけでなく、金銭面の負担も大きいと実感しました。
民間保険も事前確認がおすすめ
私自身、不妊治療に対応している民間保険に助けられました。
ただし、
- 年齢制限
- 条件
- 対象治療
などによって、給付対象になるかどうかは変わります。
「入っていたのに対象外だった」というケースもあるため、事前によく確認しておくことが大切だと思います。
まとめ
不妊治療の保険適用は、「3回まで」と一律に決まっているわけではなく、治療開始年齢によって回数が変わります。
また、保険適用であっても、実際には大きな出費になることも少なくありません。
私自身、不妊治療を経験して、お金や働き方について夫婦で話し合うことの大切さを強く感じました。
これから治療を考えている方の、少しでも参考になれば嬉しいです。
※保険適用の条件や制度内容は変更される可能性があります。最新情報は医療機関や公的機関でご確認ください。

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